登録販売者の価値～地域に頼られる薬のプロ～

常備薬のアドバイザー「登録販売者」の価値とは

登録販売者は、私たちの身近な存在でありながら、その役割や社会的な価値について詳しく知られていないことも少なくありません。ここでは、資格の基本的な位置づけから、需要が高まっている背景まで、登録販売者という仕事の価値を掘り下げてご紹介します。

医薬品販売の専門家としての役割

登録販売者は、一般用医薬品のうち第2類医薬品・第3類医薬品を取り扱える専門資格です。薬剤師のように第1類医薬品を扱ったり、調剤を行ったりすることはできませんが、第2類・第3類医薬品は一般用医薬品全体の約9割を占めており、風邪薬や胃腸薬、湿布薬など、日常的に購入される医薬品の大部分をカバーしています。

そのため、薬剤師が不在の時間帯や店舗であっても、登録販売者がいれば、これらの医薬品の販売や、症状に応じた情報提供を行うことができます。お客様から「どの薬を選べばよいかわからない」「今の症状にはどれが合うのか」といった相談を受けた際に、専門知識をもとに適切な提案ができる点が、登録販売者ならではの価値です。

また、コンビニやホームセンター、スーパーなど、医薬品を取り扱う店舗の裾野が広がる中で、登録販売者が活躍できるフィールドも年々広がっています。単なる販売員ではなく、「身近な医薬品の専門家」として頼られる存在であることが、この資格の大きな意義だといえるでしょう。

高齢化社会と地域包括ケアシステムがもたらす需要拡大

登録販売者の需要が高まっている背景には、日本社会の高齢化があります。厚生労働省は、高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを続けられるよう、医療・介護・予防・生活支援を一体的に提供する「地域包括ケアシステム」の構築を進めています。

このシステムの中で、薬局や薬剤師は地域住民にとっての「かかりつけ」として、健康や医薬品に関する最初の相談窓口となることが期待されています。薬剤師が調剤業務やより専門的な対人業務に注力する一方で、一般用医薬品の販売や日常的な健康相談については、登録販売者が担う場面が増えていく見込みです。

介護や医療機関をあまり利用しない高齢者でも、体調管理のために一般用医薬品を購入する機会は増えていきます。そうした場面で、身近な立場から適切なアドバイスができる登録販売者は、地域の健康を支えるインフラの一部として、今後ますます重要な役割を担っていくと考えられます。

セルフメディケーション税制がもたらす追加の後押し

平成29年（2017年）に導入されたセルフメディケーション税制により、一般用医薬品の購入費が医療費控除の特例として認められるようになりました。この制度は、健康の保持増進や疾病の予防に取り組む個人が、対象となる医薬品（スイッチOTC医薬品等）を年間1万2千円を超えて購入した場合に、所得控除を受けられる仕組みです。

この制度は令和8年12月31日までの時限措置とされていますが、厚生労働省は対象医薬品を非スイッチOTC医薬品やOTC検査薬などにも広げ、控除上限額を引き上げる方向での税制改正を要望しており、対象範囲の拡大に向けた議論が続いています。

こうした制度の広がりは、薬局やドラッグストアで一般用医薬品を購入する人が今後さらに増えることを意味します。制度を正しく理解し、お客様に分かりやすく説明できる専門知識を持つ登録販売者の必要性は、税制面からもますます高まっているといえるでしょう。

情報があふれる時代だからこそ求められる「相談できる専門家」

インターネット上には、医薬品や健康に関する情報が数多く存在しますが、その中には正確性に欠けるものや、個人の体質・症状に合わない情報も少なくありません。実際に、一般用医薬品をインターネットで購入する場合であっても、国のルール上、薬剤師や登録販売者による使用者の状態確認や情報提供が求められており、専門家による個別の判断が欠かせない仕組みになっています。

これは裏を返せば、医薬品に関する最終的な判断や助言は、検索エンジンやSNSではなく、資格を持った人にしかできないということでもあります。年齢や持病、他に服用している薬との飲み合わせなど、個々の状況に応じた助言ができるのは、日々店頭でお客様と向き合っている登録販売者ならではの強みです。

情報があふれているからこそ、「この症状にはどの薬が合うのか」「この飲み合わせは大丈夫か」といった疑問に、その場で答えられる専門家の存在は、これまで以上に重要になっています。常備薬のアドバイザーとして、地域の方から信頼される存在であり続けることこそ、登録販売者という資格の本質的な価値だといえるでしょう。

登録販売者の資格取得を応援するサンドラッグ

登録販売者の資格を取得するには、医薬品に共通する基本的な知識をはじめ、主な医薬品の種類と作用、人体の構造、薬事関連法規・制度、医薬品の適正使用など、医薬品に対する全般的な知識が求められます。薬剤師よりも受験資格のハードルや試験の難易度は高くないものの、専門知識のない方が独学で出題範囲をまんべんなく押さえるのはかなり大変です。

全国にドラッグストアや調剤薬局を運営する株式会社サンドラッグでは、社員の資格取得を全面的にバックアップする独自の社内教育を導入しています。勤務時間内にeラーニングなどを活用して薬の専門知識を学べる環境を整えており、働きながらでも無理なく資格取得を目指すことが可能。

全国平均の合格率が40～50％（※）なのに対し、サンドラッグ社員の合格率は82.4％と多くの合格者を輩出しています。

※情報参照元：生涯学習のユーキャン(https://www.u-can.co.jp/course/data/in_html/1258/column/column03.html）

「作業員」ではなく「アドバイザー」へ

せっかく登録販売者の資格を取得しても、医薬品以外の商品の販売や品出し業務が中心となり、医薬品に関する専門知識を活かせる機会が少ないという声もあります。

サンドラッグでは、登録販売者がお客様の悩みに向き合うカウンセリング販売に専念できるように、分業制を採用。品出しなどの作業に追われることなく、専門知識を存分に発揮できるため、やりがいを感じながら働くことができます。

さらに、15年先まで見据えた段階別の研修制度によって、より専門性を極めた上級アドバイザーを目指せるキャリアパスも用意されています。